内生的景気循環のもとでは効果を発揮しないVARモデル

しかしながら、こうした議論は、経済が内生的景気循環の影響を受ける（景気変動を起こすのは外部要因ではなく、経済自身に内在する不均衡メカニズムである）場合は成立しません。例えば、以下のような例を考えてみましょう。

【表1：内生的景気循環で動く経済の一例】

表1は、「日本経済の成長＆景気循環メカニズム」で示したのと同様な、「GDPを政府支出で割った数字が、内生的景気循環メカニズムの影響を受けながら、均衡乗数（＝GDPの均衡水準／政府支出）の周りを上下する」という経済モデルのパフォーマンスを示したものです。0年目と10年目は政府支出と比較してGDPが低水準な「景気循環の谷」、5年目と15年目は政府支出と比較してGDPが高水準な「景気循環の山」に相当します（つまり、当初5年間が「バブル期」、次の5年間が「バブル崩壊期」、最後の5年間が「景気上昇期だが緊縮財政のためバブル以前ほどは経済成長しなかった停滞期」というイメージです）。
図1は実際の推移をグラフ化したものです。GDPと政府支出の比率は内生的景気循環メカニズムの影響を受けて均衡水準の周囲を上下しているだけなので、政府支出が経済に与えるインパクトは15年間変わっていない（乗数は4.5倍）のが現実です。

【図1：表1のモデルの推移】

この経済を、「バブル崩壊以降の乗数効果をそれ以前と比較する」と称して、VARモデルを使って分析するとしましょう。具体的には、

当年政府支出＝前年政府支出×係数A＋前年GDP×係数B＋切片C
当年GDP＝前年政府支出×係数D＋前年GDP×係数E＋切片F

という数式を作成の上、1～5年目、6～10年目、11～15年目それぞれを対象とした回帰分析（計6回）を実施し、係数Dの比較を行います。その結果は、

1～5年目の係数D＝0.4
6～10年目の係数D＝－0.4
11～15年目の係数D＝0

であり、「バブル崩壊後の財政政策の効果は低下した」「バブル崩壊期に政府支出を増やしたことは経済にとってむしろマイナスだった」というのが分析の結論になります（ちなみに、この事例の6つの回帰分析の相関係数はいずれも1で、統計学的にはこれ以上ない精度の高さということになります）。実際は、仮に6年目以降政府支出を増やさなければ（つまり、毎年150兆円のままならば）、10年目のGDPは、

150兆円×4.0倍＝600兆円

となり、現実に比べて200兆円も落ち込んでいたはずですから、明らかに不合理な結論です。
これは、

「変数間に単調増加または単調減少の関係が原則成り立っている」

というVARモデルを用いるに際しての大前提が、内生的景気循環メカニズムの存在によってそもそも成立していないことに起因しています。つまり、現実の経済が、主流派の世界観とは異なり内生的景気循環メカニズムの影響を受けている場合にVARモデルを用いても、球面上に描かれた図形の分析にユークリッド幾何学を使うようなもので、そもそも妥当な結論が得られるはずがないのです。

図2は、現実のGDPと公的支出（政府だけでなく、公的企業の支出も含めています）の比率がどのように推移しているかを示したものです。私自身は、「グローバル金融危機の発生メカニズム」や「日本経済の成長＆景気循環メカニズム」でも提示したように、

「現実の経済は、不動産バブルの周期的発生を伴う20年弱の内生的景気循環（金融循環）によって動かされており、バブル崩壊前も崩壊以後も、4倍強の乗数効果が引き続き存在する」

と想定しています（生産力の弱体化や原発稼働停止により、以前より若干低下している可能性は否めませんが）。

【図2：現実のGDP／公的支出の推移】

こうした観点から飯田氏の分析を評価するならば、表1・図1の事例と同じ典型的な過ちを犯していると言わざるを得ません。実際、飯田氏の期間分類自体が（図2の黄色矢印参照）、

1980～1991年：景気上昇期かつ財政拡大期で、乗数効果が過大評価されやすい。
1992～1996年：景気下降期かつ財政拡大期で、乗数効果が過小評価されやすい。
1997～2006年：景気上昇期かつ緊縮財政期で、乗数効果が過小評価されやすい（小泉政権期に対するありがちな誤った評価「緊縮財政にもかかわらず構造改革のおかげで景気が拡大した」が良い例です）。

といった具合に、あらゆる意味で「1990年代以降の乗数効果は低下した」という誤った結論に結びつきやすい構造を有しているからです。
つまり、「乗数効果が有効か否か」という問題は、「現実の経済はどのようなメカニズムで動いているか」という世界観を切り離して語れるものではなく、それを無視してVARモデルを駆使したところで、何ら意味のある結論は導き出せない、ということなのです。
むしろ、誤った想定の下での分析は誤った結論を正当化し、問題をより一層悪化させかねません（本件もそれに該当する可能性が高いと思います）。

繰り返しになりますが、「炭水化物と景気循環（前編）」「同（後編）」でも述べた通り、合理的経済人を前提とする主流派経済学の非現実性、あるいは狩猟動物としての人間の本性を踏まえれば、

「恒常的な不均衡状態をもたらす内生的景気循環こそ、現実の経済の姿である」

というのが私自身の経済観です。それだけで全てが説明できるとは毛頭思いませんが、

1990年代後半以降の緊縮財政と共に、日本経済の名目ゼロ成長が始まった。

という現実に対して、

緊縮財政こそが日本経済の長期停滞の原因である。

という一貫性のある説明を与えられるという意味では、だいぶ勝っているのではないかと考えています。

（参考文献）
井堀利宏・中里透・川出真清「90年代の財政運営：評価と課題」フィナンシャル・レビュー第63号（2002年）
岩田規久男・浜田宏一・原田泰編著「リフレが日本経済を復活させる　経済を動かす貨幣の力」（中央経済社、2013年）
Iida, Yasuyuki and Tatsuyoshi Matsumae: “The Dynamic Effects of Japanese Macroeconomic Policies: Were There Any Changes in the 1990s?” ESRI Working Paper Series #209 (2009)

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