空騒ぎのポジショントーク

　「インスタント記事　VS　AMP包囲網」を騒ぐ人々から、こうした指摘を耳にしません。

　指摘するべき立場にあるものらは、すなわち「記事」を提供する新聞社や出版社、Web業界で、すでに朝日、毎日、産経新聞に日刊スポーツ、シネマトゥデイがAMPのプロジェクトに参加しています。そして彼らは、わずかでも表示時間が短縮されるメリットを享受する側。つまり「インスタント記事　VS　AMP包囲網」の抗争を騒ぎ取りあげるのは、自社の利益のために行動を正当化する「ポジショントーク」なのです。

　そもそも「インスタント記事　VS　AMP包囲網」も、FacebookとGoogleの利益拡大のための取り組みに過ぎません。表示速度を上げることにより、利用者の増加と連動する広告収入を期待してのことです。いわば、業界におけるシェア競争であり、キリンとアサヒによる「ビール戦争」レベルの話し。社会現象などではありません。

マスコミとは情弱ビジネス

　Facebook、Twitter、古くはブログにメルマガ。これを礼賛する人々や、彼らを取りあげるWeb業界と、連なるマスコミは、そこから利益を得る側にいます。ツールに過ぎないネットサービスは、ブームになることはあっても、社会を変えるほどの力はありません。しかし、社会が変わると煽り記事にして換金します。新しい時代の到来に乗り遅れてはならぬと脅し煽る構図は、１９９９年に人類は滅亡すると「予言」した「ノストラダムスの大予言（シリーズ）」と同じです。

　情報を咀嚼することが苦手ないわゆる「情弱（情報弱者を略したネットスラング）」は、この手の脅しと煽りに弱く、すると本が売れ、記事が読まれ金になります。そして二番煎じ、三番煎じの記事が粗製濫造されます。未来のことなので事実確認は不可能と開き直れば裏付け取材は不要で、労せずして実入り多いお得な記事。さらに予言が外れても返金どころか説明責任すら不要であることは「ノストラダムスの大予言」が立証しています。

　自らが利益を得るための「ポジショントーク」を、社会現象であるかのように取りあげるのがマスコミの手口。だから、「これからはセカンドライフの時代」「Twitterが社会を動かす」「Facebookでビジネスが変わる」といった、Web周辺の「予言」はことごとく外れるのです。一般社会では「キャッチコピー」と呼ばれるものに過ぎませんからね。